課題発見のポイント

PhotoAC クリエーター ポコポコさん

新しい企画や新しい商品を考えるとき、使う人に「豊かな生活」をおくってもらいたい、お困りごとを解決したい。 社会の問題を解決いたい。という強い思いがあります。
その企画やアイデアを発想することこそ、デザインです。

デザインとは、
「常にヒトを中心に考え、目的を見出し、その目的を達成する計画を行い実現化する。 」
引用: 公益財団法人日本デザイン振興会より 」

デザインとは、の言葉の通り、ヒトを中心として「目的=課題」を見つけ出し、達成すること。が、デザインなのです。
モノがたくさんある時代といわれていますが、まだまだ、解決されていない問題は山積みになっています。
この問題を解決するためにも、問題を見つけるアイデアの種の見つけ方をご紹介します。

時代(トレンド)を読む

時代の流れを読むことは、消費者のニーズやウォンツを知るための重要なポイントです。
ニーズ(必要性)は、消費者がハッキリと感じている欲求
ウォンツ(潜在的な欲求)は、提示されてはじめて「これ便利だね!」と言われるようなふだんは気がつかない欲求と考えるとわかりやすいでしょう。

「だれが」「どんな商品を」購入しているか、「どんな商品が評価されているか」から、「今の市場がどうなっているか」の情報をあつめます。そして、傾向と生活に対する調査結果から「未来」を予測して「求められる商品像」を発想していきます。

出展がはっきりした資料をよみとく

市場の傾向や生活に対する調査は、自ら調査をすることもできます。
しかし、莫大な時間と調査費用が必要となります。小さな規模の事業や会社では難しいです。

そんな時にざっくりと傾向を知るのに便利なのが、官公庁が行っている調査や業界団体が行っている出展のはっきりした調査結果です。

出展がはっきりしている調査といえば、各官公庁より発行される「白書」です。

白書には、人口や生活などの傾向が掲載されています。
代表例としては、人口構成の動きでしょう。
他にも、経済成長、GNP、産業構造、スポーツレジャーの傾向、家計出費など、さまざまな面において調査が行われています。 家計調査などは時代の変化を感じることができます。
一つの資料だけではなく、複数の資料を重ねることで 面白い発見があります。

政府が行った調査などはネットで広く公開されています。他にも、いわゆる〇〇総研とすることろが様々な調査をおおなっていますので、それらを積極的に利用します。
ある程度の傾向をつかんだ上で、ピンポイントで自分たちが求めたい、問いだけを、費用を投じて調査するようにすることで、費用と時間の削減が可能です。

データは分析することが目的 を忘れない

どうしてもデータがたくさん集まってくると「集めること」に集中してしまいがちです。あくまで、データは、分析して、時代を先取りする商品を企画するための情報として利用することが大切です。
これらのデータが語ることを注意深く読み取ることにこそ時間をかけるべきです。
ネットを利用すれば世界中から情報を集められるようになりました。
かつての紙面による情報提供時代に比べると質と量も大きく変化しています。いわゆる情報化社会の波は情報収集方法も大きく変化させました。

同じデータでも切り取り方や視点を変えれば新しい発見があります。
新たな視点で情報をみつめられる目、トレンドを見つけ出す目が必要です。

得意分野を活かす

世の中の変化のスピードが速く、今、人が何を求めているのか、よくわからない。何をつくればいいんだ。と商品開発に携わる人が嘆くのを聞くことが増えています。
確かに商品が一気に評価され、すぐに忘れられてしまう。という状況が増えているように感じます。

いいアイデアが浮かばない。何をやってよいかわからないときに、あれも、これも。となると結局、迷いがあらわれた中途半端なモノとなてしまいます。

そんな時は、一度自分の得意分野、興味の対象にこだわってみてはどうでしょうか。自分の得意分野や興味の対象から何が出来るのか、あくまでその線でとことん追求してみることです。

強みを知る

会社に歴史や伝統がある場合は、蓄積された技術や得意分野を積極的に活かすことから、新しいアイデアが生まれることがあります。
昔、チャレンジしてダメだったこと。今ならできることもあるかもしれません。
伝統産業といわれる分野でも、得意な技術や専門技術を活かし、現代の技術とあわせて新しい展開をして成功している例は数え切れません。

自分ひとりでは、自社だけでは、なかなか他と違う技術などない。という場合は、多くの人のもつ「強み」を集めて活かすことを考えましょう。自社だけでするよりも、もっと大きなプロジェクトができるときもあります。
東大阪の町工場がうちあげた人工衛星などもよい例でしょう。
それぞれの企業の持つ技術や専門性をコラボレーションすることでなしとげられたのだ。

それぞれに得意分野があるからこそコラボレーションができる。
一芸にひいでる、ではありませんが、自分の強みを活かすことは、大切です。

自分の体験にもとづいた発想で

「わたし」に焦点をあてる

アイデア発想や商品開発のときには、幅広い情報を把握し、かつ、既成概念にとらわれない、自由で独創的な発想をすることが求められています。
一般的には、KJ法やゴードン法などの発想の諸手法を活用したり、デザインシンキングなど多くの人が集まってアイデアを発想します。これらの方法は、自由発想で色々な視点から自由に考え沢山の案をだし、あとでこれをまとめていく方法です。

これらのアイデア発想では、「まとめていく」ことに難しさがあり、適切な条件や基準を設けないと、概してその会社や企業者にあわないアイデアを選択することにつながります。

そこで、個性的なものを生み出したいときには、むしろ自由に考えずに自分が現在最も心をひかれるものを探し、そのイメージを目前の課題にあてはめる方法をおすすめしています。
自分が心惹かれるものやコトが見つからないときは、「気になる」ことを数多くだします。それをまとめて、グループわけをして比較して、共通点と相違点をみつけだします。どんどん因数分解をしていき、かくれている要素とは何なのかを探し出すのです。

アイデア、発想の行為で大事なのは、非体験的情報と体験情報の活用方法です。
知恵や知識には、自らが体験して得た体験情報と本や他人から得た情報の非体験情報があります。非体験情報は、コンピューターなどで情報収集がある程度でき、体験情報は自分が体験しないと理解できません。

新しいものをつくるとき、問題や課題を見つけて、それらを解決、実現化します。
なるべくなら体験情報にもとづいた発想が必要です。
例えば、「介護するための商品」を考えたとき、どのように介護しているかの行為は非体験情報として得ることができますが、実際にどのぐらい力がいることなのか、どこに配慮すればよいのか、どんな会話をしながら介護をしているのか。などは、体験してみないとわかりません。
バラの香りはどんなもの、ときかれて、口で伝えたり絵をみせたり文字で伝えたりすることはとても難しいです。でも、目の前にバラを差し出し、バラを嗅いてみればすぐにわかります。それが体験情報です。

新しいものをつくるとき、非体験的情報にばかり頼らず体験情報との組み合わせ、コラボレーションが大切です。

生活者を知る 生活者をみる

生活者の意識や商品に対する考え方は時代とともに変わりつつあることはいうまでもありません。ライフサイクル論だけでは需要を把握できなくなっています。
今やマーケットを購入者の各層にわけてそのニーズを見ようというマーケットセグメンテーションの考え方だけでなく、人々の生き方、生活の仕方、大切にしていること、ライフスタイルを基本的に考えるべきだといわれるようになっています。
ライフスタイル別、マーケットセグメンテーションはいまや常識です。そして、求めている層の傾向を分析し、生活者の嗜好を読み商品のデザインを検討することが一般的となっています。

いまは、「求めるもの」「欲求を満たすもの」など自己実現のために、豊かな時間をすごすためにモノを購入するようなりました。
生活者のニーズは進化し、もとめる人にフィットする商品化のありかたがひとつでなくなっています。同じ機能の商品でも、だれが、どんなふうに使うなどのターゲットをデザインし、またそのターゲット層にフィットする、デザインコンセプトの的をはっきりと絞ってたてることが重要となっています。

自らを生活者として認識し、発想することが大切です。
まず自分の生活の周囲を見回す。
そうすると、生活者としての自分が何を求めているかがわかるのではないでしょうか。
そしてその問題・課題を判断し、それを追い求めていっても必ず一つや二つは新しい発想がうまれてきます。
しかもそのアイデアは、「自分ごと」のアイデアなので、とても説得力があるのです。

何か新しいモノをつくりたい!と考えたとき、常に自分の、周りの生活に意識をはらい、地に足をつけた視点を持つことが大切になっています。


アイ・シー・アイデザイン研究所は
プロダクトデザインを中心に商品開発を支援する大阪のデザイン会社です。
コンセプト立案からアイデア展開、3DCADによる設計、試作、製造、事業化など幅広い業務を行っています。

  • アイデアはあるけれど、「デザイン」や「設計」ができない。
  • 何から手をつけたらいいのかわからない
  • 自社にある設備や素材をつかって「何かあたらしいものをつくりたい」
  • 「コストカット」をしたいけれど、アイデアがないか。

詳しくは、アイ・シー・アイデザイン研究所WEBサイトへ
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